何十、何百ある実店舗も多店舗管理ツールを利用すれば、従来よりも手軽に店舗を管理することができます。また、店舗管理ツールの機能性を最大限使えば、本部と支店との間で生じるコミュニケーション上の手間を軽減できます。皆さんは、多店舗管理ツールについて、どれぐらいの知識をお持ちですか？そもそも、多店舗管理ツールというものが、どのようなものか具体的にご存知でしょうか？
- 多店舗管理ツールについて詳しいことまでは、分からない・・・
- 多店舗管理ツール導入のメリットについて、知りたい・・・
- 多店舗管理ツールの導入を考えており、自社とフィーリングが合うのが比較検討したい・・・
店舗管理による手間を軽減するため、「店舗管理ツールを選びたい」という思いがあっても、具体的な商品の特徴などが分からなければ、自社にぴったりなものを選び出すことは難しいですよね。多額のコストをかけて多店舗管理ツールを導入した結果、思っていたイメージと異なり、費用対効果に見合わないツールを導入してしまっては、企業として損失になってしまいます。
本記事では、会社本部のミドルマネージャーとして多店舗の管理を任されている方や支店で働く管理者としての立場を有する方に、多店舗企業のための店舗管理ツールの選び方をご紹介します。今回は、実際のツール名を参考例としてご紹介しますので、しっかりと特徴を押さえていきましょう。今後の店舗管理ツールの導入・選び方のアイデアとしてお役立ていただければ幸いです。
目次
多店舗管理ツールについて
そもそも、多店舗管理ツールとは、一体何なのでしょうか？ここでは、多店舗管理ツールの概要や導入によるメリットについてご紹介します。
多店舗管理ツールとは？
多店舗を管理し事業利益を増やし続けるためには、本店と支店の連携力をアップし、実店舗を一元管理するためのツールが必要です。本部のミドルマネージャーであれば、下記のような問題に遭遇したことがあるでしょう。
- 店舗数が増加し、業務指示の出し方が煩雑になりつつある。
- キャンペーンに関する指示を出したものの、本当に開催しているか不安。
- 店舗ごとの数字の管理ができておらず、具体的な改善指示を出すことができない。
- 従業員同士の声を共有できていない。
- 実店舗の数が増えすぎて、請求書の管理が煩雑になっている。
多店舗管理ツールがあれば、上記のような問題をスムーズ解決し、複雑化しがちなプロセスを1つのシステムから一元管理できます。システムの提供会社によって、得意とすることが異なりますので、大きな機能性の特徴を押さえて、自社にとって必要な機能は何なのか明確化してマッチングさせていくことが大切です。
多店舗管理ツールを導入するメリット
図1：多店舗管理ツールを導入するメリットについて
システムによる一元管理が実現できる多店舗管理ツールを導入すれば、今後どれだけ店舗数が増加したとしても、管理による手間が増えることはありません。管理者として店舗業務の漏れをなくしヒューマンエラーについても未然に防ぐことができます。情報共有手段を統一できるため、多店舗管理システムを開けば、支店からのフィードバックを1つの画面から常時受け付けることができます。もし、トラブルが発生した場合は、リアルタイムで支店へのサポートが可能です。
また、フリーメールアドレスを利用して、情報共有をするわけではないので、本部からの大切な情報が埋もれません。他にも、店舗同士がグループを作成することで、お互いの仕事の状況を相談できると同時に、SV（スーパーバイザー）への窓口を設置しておくことで、希望者については、専門的なアドバイスを受けることができます。
多店舗管理ツールを比較する
それでは、多店舗管理ツールを比較検討してみたいと思います。機能的に得意とする分野が異なるため、それぞれの特徴について押さえるようにしてください。
Shopらん [株式会社ドリーム・アーツ]
流通や小売業の本部・店舗間のコミュニケーションの効率化に特化したドリームアーツ・ショップランは、入力フォームのひな型を選んで、配信情報を決定できるため、誰が利用しても同じフォーマットで全体への業務指示を行うことができます。また、カレンダーを有効に利用すれば、イベントやキャンペーン情報に関する売場や商品情報をシステム上でまとめて一覧で見ることできます。そして、システム上で全店舗をコントロールすることで、店舗状況がリアルタイムで把握できるため進捗状況についても瞬時に把握できます。
店舗matic [株式会社ネクスウェイ]
店舗間の閲覧や整理、情報共有、確認、集計業務の効率化に特化した株式会社ネクスウェイで開発された店舗maticは、情報処理にかかる時間の無駄を徹底的に排除し、接客や販売など、本質的な業務時間の確保に大きく貢献します。
作業指示リストやアラート機能によって、業務の優先順位や各店舗の行動規範が明確なものとなるため、全店舗の管理・コントロールがしやすくなります。他にも、アンケート機能が搭載されているため、各支店に送信したアンケートをリアルタイムで集計することができます。また、CSV出力によってアンケート結果を一覧で表示できるため、アンケート実施後の集計作業に時間をとられることがありません。
トレタ [株式会社トレタ]
予約台帳／顧客台帳システムのパイオニアとしての立ち位置で業界をリードし続けてきた多店舗管理システムのトレタは、多くの飲食店企業の現場作業の中で利用されることで、オペレーティング機能をブラッシュアップし続けています。トレタには、予約台帳や顧客台帳、集計・分析、ウェブ予約など使いやすさを磨いた4つの機能が搭載されています。
顧客情報を管理するためのデータベースや手書きメモ機能、音声録音機能で業務中の「言った言わない」を防止します。予約人数調整機能が搭載されているため、オーバーブッキングを防止し、予約情報にミスを発生させない仕組みが数多く搭載されています。
引用：トレタの機能について
店舗LinKle [北都システム株式会社]
チェーンストアやフランチャイズなど多店舗展開している企業向けに開発された店舗LinKleは、店舗業務支援システムとして、直観的な操作で本店と支店が抱える悩みや課題を解決してくれます。業務指示機能を使えば、本部からの指示内容や店舗の実施状況、各々の店舗の負担状況を見やすく管理できます。
また、他社には、見られない機能として店舗ディスプレイ機能というものがあります。この機能を使えば、数百店舗の店舗内のディスプレイ状況を画像で一元管理できるため、わざわざ現地に行って店舗内を確認しなくても運営状況を画面上で確認できます。また、他店も参考にしてほしいディスプレイについては、本部のユーザーが画像にコメントを付けた後、店舗ユーザーに向けて周知できます。
TenpoVisor [株式会社ビジコム]
全店舗の情報をタイムリーにキャッチし、集計や分析、帳票化を得意とするＢＵＳＩＣＯＭが開発したテンポバイザーは、管理本部をベースとした全店舗の情報を一元管理できる便利なシステムです。各店舗に存在するPOS情報を集計し、売り上げ管理やマスタ管理、商品の売行き情報、在庫数管理、顧客購買履歴が把握可能です。
TOPページから手軽にアクセスできるため、各帳票の出力や全店一括のマスタ変更を手軽に行うことができます。実店舗の日報や月報といった情報も簡単操作で楽々表示できるため、欲しい情報をリアルタイムで抽出することができます。
また、システムに標準搭載された売り上げ管理機能によって、売り上げ日報がリアルタイムで更新されるため、閉店後に集計作業を行い、本店に向けてFAXを送信する必要がありません。この機能があれば、他店との売上比較も正確にできるため、どの店舗にどんな問題があるのか数字から具体的に把握できます。
引用：株式会社ビジコム [TenpoVisor]の主な機能・特徴について
ソラノワ みんなの店舗 [株式会社 スカイアーク]
クラウドを利用して、「お手軽・かんたん・低コスト」な情報共有を実現するためスカイアークは店舗・本部情報共有システムを開発しました。スカイアークが提供する多店舗・本部間活性化サービスは、日報や店舗同士で連絡を行いやすい環境を構築する上で、なくてはならない存在です。本店の考えを支店に上手く共有できないという悩みを抱えていたとしてもお知らせ機能で情報発信ルートを統一することができるため、手軽に全店舗に情報を周知できます。
各店舗で保有している情報を横展開できないなどの問題を抱えていても、店舗からの意見を組み上げる仕組みがあるため、全店舗に対してスピーディに課題を共有することができます。
ツール比較表
多店舗管理ツールの比較表を作成しましたので、導入事例などを参考に、自社とフィットする製品を選んでください。
図2：多店舗管理ツールの比較表
| ドリームアーツ・ショップラン | ネクスウェイ・店舗matic | |
| 本部 メリット | 内容に応じて雛形（入力フォーム）を選んで作成できる。フォーマットが固定化されるので伝わりやすい指示をだしやすい。店舗の状況がリアルタイムに把握できる。 | 本部から発信された全通達に対して、【既読・未読】の確認ができる。店舗からのアンケート回答はリアルタイムで簡単に集計できる。 |
| 支店 メリット | カレンダーで自店のスケジュールを確認できる。 スマートデバイスで外出先からも状況を確認できる。 | 一括印刷機能によって新着お知らせと添付ファイルを一括でまとめて印刷できる。 カレンダー機能によって各店舗側にてスケジュール管理が不要となる。 |
| 向いている 業種 | 小売業・流通業 | 小売業・情報通信業 |
| コスト | 初期費用無料、月額利用料は1店舗あたり6,000円 | 初期費用は無料、 月額料金を500店舗あたり1店舗5,200円 |
| 導入企業例 | 【導入企業一覧】 セガ エンタテインメント アシックスジャパンゲオホールディングスなど | 【導入企業一覧】 ブラザー販売Jストリームなど |
| トレタ | 店舗LinKle | |
| 本部 メリット | 複数店舗の顧客一元管理ができる。予約数、予約経路、予約タグの集計ができる。 | 店舗業務の漏れが防げる。情報を送る前に店舗の状況をチェックできる。適切な指示出し情報共有、戦略立てを展開できる。 |
| 支店 メリット | 来店回数ごとの集計ができる。 | 大量の情報に翻弄されない。コミュニケーションの活性化に役立つ。一目で指示内容を把握する。 |
| 向いている 業種 | 小売業・飲食業 | 小売業・情報通信業 |
| コスト | 月額／1店舗（ベーシック）12,000円・（プラス）16,000円 | 初期費用は無料、 店舗/月額3,000円(税込3,240円) |
| 導入企業例 | 【導入企業一覧】リストランテホンダリーガロイヤルホテル（大阪）など | 【導入企業一覧】 パソコン専門店生活雑貨専門店など |
| BUSICOM テンポバイザー | スカイアーク | |
| 本部 メリット | 店舗のPOSデータを一元管理できる。TOPページから日報・月報を表示できる。 | お知らせ機能で情報発信ルートを統一できる。コメント機能で店舗からの意見を吸い上げやすい仕組みを提供できる。 |
| 支店 メリット | どの店舗からも他店の情報や、テンポバイザーで収集、分析され帳票化された情報を入手できる。 | 店舗からかんたんに売り場の現状などを投稿できる。日報や連絡を行いやすい環境を構築できる。 |
| 向いている 業種 | 小売業・流通業 | 情報通信業・出版業 |
| コスト | 初回サーバー設置費用15,000円 1店舗あたり月額5,000円 | 店舗・本部間情報共有ツール 導入月額5万円 |
| 導入企業例 | 【導入企業一覧】 TOY KINGDOM（トイキングダム）HEALTHY-One（ヘルシーワン）リラックス（リラクゼーションサロン）など | 【導入企業一覧】 ヒューマンアカデミー日本経済新聞社ソニー損害保険など |
おわりに
今回は、会社本部のミドルマネージャーとして多店舗の管理を任されている方や支店で働く管理者としての立場を有する方に、多店舗企業のための店舗管理ツールの選び方をご紹介しました。今後、ビジネスを拡大する予定があったり、既存の企業規模が大きく管理が煩雑になりつつあると感じるのであれば、多店舗管理ツールを導入してみましょう。
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